『新プロパガンダ論』第1章冒頭部分|辻田真佐憲+西田亮介

初出:2020年12月25日刊行『ゲンロンβ56』
 近現代史家の辻田真佐憲さんと社会学者の西田亮介さんによるゲンロン叢書008『新プロパガンダ論』が、2021年1月28日に刊行されます。以下に掲載するのは、第1章「プロパガンダとはなにか」の冒頭部分です(2018年4月11日収録)。戦前と現代の情報戦略の連続性、マーケットやエンターテインメントとの深いかかわりを分析し、プロパガンダへの「ワクチン」とすべく交わされた対話をお届けします。
『新プロパガンダ論』は以下のURLで予約受付中です。また、1月29日の19時より、ゲンロンカフェで辻田さんと西田さんによる刊行記念イベントが開催されます。こちらもぜひご視聴ください。(編集部)
 

・ゲンロンショップ:https://genron.co.jp/shop/products/detail/508
・Amazon:https://amzn.to/3cgctMC
・辻田真佐憲×西田亮介「嘘と宣伝の政治はコロナ時代にどこへ行くのか?――『新プロパガンダ論』刊行記念&増補対談」 :https://genron-cafe.jp/event/20210129/

 

プロパガンダとはなにか

西田亮介 日本の政治とメディアをめぐって、辻田真佐憲さんとお話ししていきます。テーマは「プロパガンダ」です。ぼくも辻田さんも、日本政治を扱う仕事をしています。しかし一口に政治と言っても、ぼくは現代が、辻田さんは戦前戦中が得意分野です。まずは両者のギャップを確認し、それからそのあいだを埋めていく対話ができたらと思います。

辻田真佐憲 わたしからは戦前の日本で行われたプロパガンダの事例を紹介していきます。一般的にプロパガンダというと、軍歌でもなんでも、退屈なものを政府に無理矢理押し付けられるイメージがあるのではないでしょうか。しかし実態はそうではありません。むしろ知らずしらずのうちに人々に思想を浸透させていくのがプロパガンダの王道です。そのためにいろいろな手法が開発されてきました。当時の手法を知ると、いまの政府がプロパガンダを仕掛けてきたときにも、それを相対化することができるはずです。過去の事例をワクチンにして免疫力を高めることができるわけです。

西田 ワクチンというのは言い得て妙ですね。ぼくが研究している現代の政党広報も、読み解き方を知れば、送り手の意図がだんだんと理解できるようになります。そうすれば自然と予防線を張れる。これからの対話が、プロパガンダ的なものへの免疫力を高める機会になるといいと思います。

辻田 最初に、プロパガンダという言葉をわたしなりに定義しておきます。「プロパガンダとは、政治的な意図にもとづき、相手の思考や行動に、しばしば相手の意向を尊重せずに影響を与えようとする、組織的な宣伝活動である」。これがわたしのプロパガンダの定義です。重要なのは、「政治的」と「組織的」という部分です。政治的とは、企業のCMのように経済的なプロモーションではない、ということです。そして組織的とは、インディペンデントなアーティストが、自分の思想信条を訴えることとは異なるという意味です。

西田 オーソドックスで、いい定義だと思います。現代の情報戦略とのちがいもわかりやすいです。現代の政党広報は、もちろん政治的な意図で行われてはいるものの、マーケットと不可分です。言い換えると、存在(感)を強調することが重要視され、内容が軽視されがちです。思想信条が軽視されているとも言えます。ぼくの『メディアと自民党』(2015年)でも書いたとおり、ネット選挙が解禁された2013年に自民党の情報戦略を担当したトゥルース・チーム(T2)は、実態として関係者の経済的な意図で動いていました★1。このプロジェクトはもともと電通が提案したと言われます。電通の役員級のひとたちが、ネットを活かした選挙運動でオバマ大統領が再選した2012年のアメリカ大統領選挙を見て、日本でもデータを使った選挙が主流になると考えたようです。関係企業は、「無償で最大限のサービスを提供した」という評判です。どういうことかというと、このプロジェクトで電通や自民党に貸しをつくり、将来的に大きな仕事を回してもらおうという、経済的な意図があったみたいですね。でもその思惑はうまく行かなかった。

+ その他の記事

1984年大阪府生まれ。文筆家、近現代史研究者。慶應義塾大学文学部卒業。同大学大学院文学研究科中退。著書に『日本の軍歌』、『ふしぎな君が代』、『大本営発表』、『天皇のお言葉』(以上、幻冬舎新書)、『文部省の研究』、『古関裕而の昭和史』(以上、文春新書)、『空気の検閲』(光文社新書)、『たのしいプロパガンダ』(イースト新書Q)など。

+ その他の記事

1983年京都生まれ。東京工業大学リベラルアーツ研究教育院准教授。博士(政策・メディア)。専門は情報社会論と公共政策。著書に『ネット選挙 解禁がもたらす日本社会の変容』(東洋経済新報社)、『ネット選挙とデジタル・デモクラシー』(NHK出版)、『メディアと自民党』(角川新書)、工藤啓との共著『無業社会 働くことができない若者たちの未来』(朝日新書)など。

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