当事者から共事者へ(9) メディアと共事|小松理虔

初出:2021年1月29日刊行『ゲンロンβ57』

 今年も3月が近づいている。2011年から10年だ。「アニバーサリージャーナリズム」という揶揄を払拭するかのように、いや、それを半ば実証するように、じわじわと震災関連の報道も出始めている。防災に絡めて、原発の後始末に関連づけて、あるいは、コロナ禍に結びつけながら、様々なアイデアを絞って記者たちは震災を取り上げている。ぼくは「アニバーサリージャーナリズム」は大歓迎だ。毎年3月。震災や原発事故について考えること。それが「国民的行事」になればいい。震災を考えるにはきっかけが必要だ。

 

 3月になると、ぼくのところにもいろいろな人から連絡がくる。在京メディアのディレクターや編集者、震災について研究をしている研究者からは取材の問い合わせが、シンポジウムやトークイベントを企画している官庁や団体の人たちからはイベントへのお誘いが、というように。国や県に対して何かと批判的で、長く「活動家」として動いてきたぼくのような人間のところに接触しなければいけないほど、みなさん追い込まれているのだなあと思うと、無下に扱うわけにもいかず、専門知識があるわけでもないのに、こうしてみたらどうだろう、あんな切り口はどうだろうと、いっしょに悩んだりしている。

 彼らの話を聞くと、どうも「切り口」への悩みがあるようだ。震災のことはやはり取り上げたい。原発事故もずっと前から気になっている。帰還困難区域だった地区への住民の帰還も注視してきたし、風評被害についても自分なりにずっと考えてきた。もっと前からこうして取材に来るべきだった。関心がなかったわけではない。けれど、福島を取り上げるのは難しいのだと彼らは言う。伝えることを生業とする人たちがこれほど悩んでいるわけだから、福島について語ることのハードルはやはり高いと言わざるを得ない。と同時に、いやいや、それでどうするんだと。堂々と、その「福島を書くことの難しさ」や「切り口の悩ましさ」そのものからスタートすればいいじゃないか、その語りにくさはどこから来るのか、何が作り出しているのかを考えてみてはいいのでは? などと身もふたもない提案をしてしまう。

 

 なぜ彼らは切り口に悩むのだろう。震災と原発事故は当事者性が非常に強い。「被災者」という言葉がまさにそうだろう。その言葉は「被災した人」と「被災していない人」を分けてしまう。この連載の読者にも、震災の直接の被災者でないと震災を語れない、震災は当事者こそが語るべきで自分は語るべきではない、と考えている人は多いと思う。いわきに住んでいるぼくですら「岩手や宮城で被災し、家族を失った人のほうが当事者性は強い。ぼくなんぞは語るべきではない」と感じることがある。「被災三県」以外の土地に暮らす人、遠方でことの推移を見守るしかなかった人ほど、その思いは強いだろう。

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1979年いわき市小名浜生まれ。ローカルアクティビスト。いわき市小名浜でオルタナティブスペース「UDOK.」を主宰しつつ、フリーランスの立場で地域の食や医療、福祉など、さまざまな分野の企画や情報発信に携わる。2018年、『新復興論』(ゲンロン)で大佛次郎論壇賞を受賞。著書に『地方を生きる』(ちくまプリマー新書)、共著に『ただ、そこにいる人たち』(現代書館)、『常磐線中心主義 ジョーバンセントリズム』(河出書房新社)、『ローカルメディアの仕事術』(学芸出版社)など。2021年3月に『新復興論 増補版』をゲンロンより刊行。 撮影:鈴木禎司

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