【『ゲンロン12』先行掲載】無料は世界をよくするのか（部分）｜飯田泰之＋井上智洋＋東浩紀

貨幣の匿名性

井上智洋　ところで飯田さんは地域通貨をどう捉えていますか。わたし自身は、国家権力に支えられている円やドルといった法定通貨ほどの力は持ちえないし、資本主義のオルタナティブになるのもむずかしいと思うのですが。

飯田泰之　地域通貨の本質は、国から権力の一部を付託されている地方自治体または商工会などが、その小さな権力を使って付与している債務性ですからね。債務には信用の度合いによって階層が生まれます。そのヒエラルキーから言うと、小さな権力の債務である地域通貨は明らかに国の債務である国家通貨よりも下。どうして国家通貨より下位のものを利子もつかないのに持たなくてはならないのか。ここを超えるのはむずかしい。限られたイベントなどで使うのならば、楽しい企画だとは思いますけどね。

井上　焦点は暴力装置の有無ですね。国家は暴力を独占し、それを裏づけに税金を集める力を持つ。だから暴力を逃れるクーポンである貨幣にも価値が出る。

飯田　極論を言えば、地域通貨の発行主体である地方自治体が日本国の中央政府を相手に挙兵して独立や政権奪取を目指すというならばともかく（笑）、現状では地域通貨の発行に大げさな意味はないと考えています。

井上　わたしもそう思います。国家や資本主義に抗うことのむずかしさを軽く見てはいけないでしょう。アナーキストはそのむずかしさを看過しているように思えます。

東浩紀　お話を聞いていて、数理物理学者で、いまはスマートニュースを創業して経営者になっている鈴木健さんの仕事を思い出しました。ぼくは『一般意志2.0』（2011年）を書く数年前にGLOCOMに在籍していたころ、彼と交流があったんです。鈴木さんは、2000年代のはじめに柄谷行人の社会運動「NAM」で、地域通貨のプロジェクトに参加していた。それでのちに、オルタナティブな地域通貨のモデルとして「PICSY」（伝播投資貨幣）というアイデアを提唱したんですね。

井上　じつはわたしはその開発に関わっていました。

東　そうでしたか！　PICSYは一言で言うと、グーグルのページランクみたいな通貨ですよね。彼が当時よく用いていた例で言うと、まだ17歳の無名の松井秀喜が通うラーメン店があるとする。ラーメン代として支払われた「松井マネー」の価値は、のち彼が大リーガーとなり成功すると100倍や1000倍になる、と。つまり、すべての支払いを一種の投資として記録するような貨幣システムが考えられていた。だれがだれにいくら払ったかをすべて記録しておき、のち財産を築いたひとに投資した＝ものを売ったひとには、何百倍にもなって戻ってくる。ぼくは思考実験としておもしろいと思う一方で、きわめて窮屈で不安定な世界観だという違和感が拭えなかった。

井上　PICSYが目指したのは、貨幣という手段を用いて、一人ひとりの社会への貢献度を完全に数量化して評価する世界です。いまならば、中国のアリババグループの芝麻ジーマ信用にページランクを導入するとPICSYに近くなると思います。わたしも、鈴木さんは天才だと思いつつ、自分のふるまいがすべて評価されて数値化されるのは、正直しんどいなと思ってしまいました。

東　当時鈴木さんへの違和感を探るなかで考えたのですが、貨幣には、取引が終わったらその取引自体を自分から切り離すという機能があると思うんです。金を払ったらおしまい、ということですね。

井上　そうです。匿名性は貨幣の重要な機能です。だからエロ本が買える。

飯田　まさに！　匿名性は完全競争市場の基本条件ですよね（笑）。

東　政治思想の世界でも、匿名性こそが公平性の基礎だという議論はあります。ジョン・ロールズが『正義論』（1971年）で展開した「無知のヴェール」論です。そしてその匿名性を可能にする装置として、現金はきわめて強いと思うんです。現金が匿名化できるのは、要はいまの通貨は物体としてはただの銅や紙だったりして、そこになにも記録できないからですよね。さきほどまで、貨幣は一種の証書であり、所有者が貨幣発行主体に対して持つ債権の記録だという話をしていましたが、具体的な取引の現場に目をやると、貨幣は同時に記録を消滅させるものでもある。

飯田　そのとおりです。

井上　その指摘は大事です。暗号通貨は匿名だというけど、ブロックチェーンも、暗号化されているだけで取引記録そのものは残しているわけです。それをどうするか、まさにいま問題になっています。東さんはたしか北田暁大さんとの対談本『東京から考える』（2007年）で、自動改札はすべて記録が残り、ユーザーのゾーニングを可能にするから、問題であるといったお話をされていました。いまはまさにすべてが記録される社会になろうとしている。いまいちど、記録されないことの重要性を考えるべきです。

東　ぼくの記憶では、1990年代にはまだ、「サイバースペース独立宣言」のようなテクストやハッカー倫理の影響もあって、暗号技術でいかに市民の自由を守るかといった議論が盛んでした。そのなかには貨幣の話もあって、電子決済と匿名性の関係も熱心に論じられていた。けれども、なぜか2000年代に入りそんな話題はすべて消えてしまった。キャッシュレスの決済記録がすべて残り、ビッグデータとして分析されていても、みな気にしなくなってしまった。

井上　わたし自身、問題意識はありつつ、クレジットカードや電子マネーの便利さには抗えていないですね（笑）。アマゾンのヘビーユーザーで膨大な購買履歴を残してしまっているし。

東　むろんぼくもです。ただ、近代において自由と匿名性は深く関係してきた。村から都市に出たとき、人々が最初に享受したのは、自分がだれかだれも知らないという匿名性です。それなのに、みなどうして匿名性への関心を失ってしまったのか。これはじつは大きな問題で、今日のテーマとも密接に関係しているように思います。

井上　たしかに、現在のネットは、かつての村が高次なレベルでものすごい技術に支えられて再編成されているような……巨大な村社会になってしまっていますね。

東　「グローバル・ビレッジ」ですよね。マーシャル・マクルーハンはそういう意味で言ったのではないと思うけど。

井上　かつての貨幣は、発行主体は国家だけれど、国家がすべての商取引を監視できるわけではなかった。けれどいまの貨幣はすべてを監視する装置にもなりえます。

　ここでさきほどの貨幣の発行主体の話に戻るとすると、いまフェイスブックがあらたな仮想通貨「ディエム」（Diem）を発行する計画を進めていますね［★1］。プラットフォーム企業が、人々の日常に強大な支配力を持つだけでなく、貨幣まで発行するご時世なわけです。

　のちの議論に関わるのですこし先取りしておくと、フェイスブックやグーグルのようなプラットフォーム企業が独占状態になり、巨大化するのは経済学的には当然です。情報産業においては、商品の追加的な製造にコストがかからない、つまり「限界費用ゼロ」で、規模の経済がたいへん強く働きますから。規模の経済とは、規模の大きい企業ほど有利であることです。ソフトウェアや電子書籍をコピーするのは費用ゼロに近いし、SNSの利用者がひとり増えたからといって追加的な費用はほとんどかからない。

飯田　ジェレミー・リフキンの著書で注目を集めた「限界費用ゼロ社会」のコンセプトですが、アダム・スミスが『国富論』（1776年）ですでに予言していたんですよ。ぼくは「アダム・スミスの誤謬」と呼んでいます。スミスはピン工場を例に出して、市場規模が大きければ分業ができ、分業できれば効率が上がるというロジックになっている（『国富論』第1編第1章・第3章）。しかし、アダム・スミス自身は意識していなかったと思いますが、ピン工場の寓話を突き詰めると、マーケットシェアで1位の企業はつねにコスト優位にあるという結論になるんです。売上規模があるから分業が可能で、分業が進むほど生産効率が高まる。これは、シェア1位の企業に他社はかなわないので、トップ企業しか生き残れないという話に帰着することになるわけです。

井上　さらに言うと、いまのプラットフォームにおいては、利用するひとが増えるほどにどんどん便利になり、商品価値が上がってさらに利用者が増えるといういわゆる「ネットワーク効果」が働きます。限界費用ゼロに、このネットワーク効果が加わるので、独占状態はさらに加速するわけです。一方で、ここが大事なところなんですが、貨幣もある意味でプラットフォームであり、ネットワーク効果が働くんですよね。貨幣もまた、利用するひとが増えれば増えるほどどんどん便利になるツールです。だから、プラットフォーム企業が貨幣を発行するのは必然だと言える。

　これまで、貨幣などのプラットフォームを提供していたのは国家でした。けれどもいま、その国家に代わってプラットフォーム企業が文字通りプラットフォームを提供している。要するに、プラットフォーム企業はそもそも国家的なのです。そして、国家とプラットフォーム企業のどちらに優位性があるかを競い合っている状態になりつつある。わたし自身は、貨幣のような根源的なものまで一企業が提供するような世の中ってやばくね？と素朴に思うんですが。

飯田　とはいえ、プラットフォーム企業は暴力装置を持ちませんから、最終的に銭を払わないやつを拘束したり刑務所にぶちこんだりはできない。だとすれば国家には拮抗できないんじゃないでしょうか。

井上　その限界と表裏の話かもしれませんが、『純粋機械化経済』（2019年）で強調したように、かりにプラットフォーム企業が国家の役割を部分的に担うとしても、彼らは役に立たない人間にはお金を提供してくれないと思うんです。ベーシックインカム（BI）のような無条件の社会保障をしてくれるのは国家であって、だれもが最低限の生活は送れるみたいな環境の整備は営利企業には期待できない。

　むろん、原理的に考えると、国家がその役割を果たしてくれるのかもじつは謎で、国家もまた果たしてくれないかもしれない。でも、プラットフォーム企業よりは頼りになると思うんですよ。

謎の交換様式D？

東　貨幣と国家、再分配の話が出てきたので、ここで柄谷行人の「交換様式D」のアイデアについてお尋ねしたいと思います。（『ゲンロン12』へ続く）